目次
企業に動画制作を外注したときの相場は以下のとおりです。
＜動画の種類と費用相場＞
| 動画の種類 | 費用相場 |
|---|---|
| YouTube | 10万〜20万円 |
| 商品・サービスの紹介 | 30万～100万円 |
| 会社・公共施設などの紹介 | 30万～200万円 |
| 人材募集 | 50万～200万円 |
| セミナー・イベント | 20万～50万円 |
| アニメーション動画 | 30万～300万円 |
| テレビCM | 50万～300万円 ※制作費のみ。放映料は別途必要 |
| 研修動画 | 5万～200万円 |
| VR | 20万～500万 |
表のとおり、動画制作の相場は種類によって大きく違います。同時に相場の幅も広いことがわかることでしょう。当然、費用が高いほど動画のクオリティは高くなる傾向にあります。また、外注先もフリーランスなどの個人に依頼すれば料金を抑えることができますし、広告代理店などに頼めばより高額になります。
数字だけ見ても実例を見なければ具体的なクオリティがイメージしにくいかもしれません。次の項目ではどのような動画を制作してもらえるのか、コスト別に実例を紹介していきます。
動画制作は、予算によって企画内容や表現の幅、そして最終的なクオリティが大きく変わります。ここでは、価格帯別にどのような動画が制作できるのか、その目安を具体的に解説します。自社の目的と予算に合わせて、最適な動画のイメージを掴むための参考にしてください。
ネットショップ制作サービスを紹介するための広告動画です。50万円以下のコストでも、15秒前後のアニメーション動画を制作してもらうことができます。アニメーションを使い、サービスの魅力を簡潔に紹介しています。実写映像を使わず、外注先の制作スタジオだけで完結できる動画なので、納品も早いことが予想できます。
低コストで広告用の動画を制作してもらいたいときは、参考になる実例と言えるでしょう。
50万円以下の予算では、比較的コンパクトな工程で制作できる動画が中心となります。撮影や編集に必要な人員や時間を抑えることで、コストを抑えた動画制作が可能です。
この価格帯で主に制作されるのは、15秒から1分程度の短尺なアニメーション動画や、シンプルな実写動画です。アニメーションの場合は、既存のイラスト素材やテンプレートを活用することが多く、Web広告やSNSでの利用に適しています。
実写動画であれば、撮影が1日で完了するインタビュー動画やセミナーの記録映像などが該当します。撮影スタッフはディレクターがカメラマンを兼務するなど少人数で、編集も基本的なカットやつなぎ、テロップ挿入がメインとなります。自社のスタッフに出演してもらうことで、キャスト費用を抑えるケースも一般的です。
予算が50万円を超えてくると、動画の表現の幅が大きく広がります。企画の段階から制作会社とじっくり打ち合わせを行い、オリジナリティのある動画を目指すことが可能になります。
アニメーション動画では、サービスや商品の世界観に合わせてイラストから描き起こす、オリジナルの制作が可能です。キャラクターの動きもより滑らかになり、視聴者の印象に残りやすい高品質な動画が期待できます。
実写動画では、複数日にわたる撮影や、複数の場所でのロケーション撮影が可能になります。例えば、企業の魅力を多角的に伝える会社紹介動画や、製品の利用シーンを交えたサービス紹介動画などがこの価格帯に該当します。ドローンを使ったダイナミックな空撮を取り入れたり、専門の役者を起用したりと、より凝った演出を実現できます。編集工程でも、モーショングラフィックスのような動きのあるデザインを加えることで、単調にならない魅力的な映像に仕上げることが可能です。
300万円以上の予算をかけると、テレビCMに匹敵するような、極めてクオリティの高い動画制作が実現できます。企業のブランディングを目的とした、ストーリー性の高い映像作品の制作も視野に入ります。
この価格帯の最大の特徴は、企画から撮影、編集までの各工程に専門のプロフェッショナルがチームとして関わる点です。著名なタレントやモデルを起用したキャスティングが可能になるほか、監督、カメラマン、照明、音声といった専門スタッフによる大規模な撮影体制を組むことができます。
また、専用のスタジオや大規模なセットを用意した撮影や、高度なCG・VFX技術を駆使した映像表現も可能となり、視聴者に強いインパクトを与えるブランディング動画や、一大キャンペーンの中核となるプロモーションビデオの制作に適しています。
動画制作の見積もりは、一見すると複雑に見えるかもしれませんが、その費用はいくつかの要素の積み重ねで成り立っています。主に「企画構成費」「人件費」「編集費」「その他諸経費」の4つに大別されます。動画の目的やクオリティによって、これらの費用のバランスは変動します。ここでは、それぞれの内訳がどのような作業に対する費用なのかを詳しく解説します。
企画構成費は、動画の設計図を作るために必要な費用です。どのような動画を、誰に、何を伝えたいのかを明確にし、全体の方向性を決定する、制作工程で最も重要な部分といえます。
具体的な作業としては、制作会社のディレクターやプランナーが、クライアントの目的や要望をヒアリングすることから始まります。その内容をもとに、動画のコンセプト、ストーリー、シナリオ、そして絵コンテなどを作成します。この企画の質が動画全体の成功を左右するため、経験豊富なプロフェッショナルが時間をかけて担当します。企画をどこまで作り込むか、アイデア出しから任せるかによって費用は変動します。
人件費は、動画制作に関わる専門スタッフの労働対価であり、制作費の大部分を占める項目です。プロジェクトの規模が大きくなるほど、関わるスタッフの人数や稼働日数が増えるため、費用も高くなります。
主なスタッフには、プロジェクト全体を統括する「プロデューサー」、現場で指揮を執り演出を行う「ディレクター」、映像を撮影する「カメラマン」、そして「照明」や「音声」の技術スタッフなどが含まれます。また、動画に出演する役者やモデル、タレントなどを起用する場合は、別途キャスティング費用が発生します。それぞれのスタッフの実績やスキルレベルによっても費用は変わります。
編集費は、撮影した映像素材を一本の動画として完成させるための作業、いわゆる「ポストプロダクション」にかかる費用です。編集作業は多岐にわたり、その内容の複雑さや作業時間に応じて費用が算出されます。
基本的な作業としては、撮影素材の不要な部分をカットしてつなぎ合わせることから始まります。そこから、視聴者の理解を助けるテロップや字幕を挿入し、動画の雰囲気を決定づけるBGMや効果音を追加します。さらに、プロのナレーターによるナレーション収録や、映像の色味を調整して魅力的に見せるカラーグレーディングといった専門的な作業も含まれます。アニメーションや図形を動かすモーショングラフィックスなどを加える場合は、その制作費が上乗せされます。
その他諸経費は、上記の項目以外で動画制作に付随して発生する費用の総称です。撮影の規模や場所、使用する素材などによって、必要な経費は変わってきます。
例えば、屋内での撮影を行うためのスタジオレンタル代、高性能なカメラや照明、ドローンといった特殊機材の使用料などがこれに該当します。また、遠方でロケーション撮影を行う場合には、スタッフや演者の交通費、宿泊費が必要になることもあります。動画内で使用するBGMや効果音、写真、イラストなどの素材が有料のものであれば、そのライセンス購入費用も諸経費として計上されます。
ここからは、動画制作を外注する場合、どうやったらコストを抑えられるのかを解説していきます。
前提として、コストを抑えるには「自社でできることは自社で行う」が基本です。先に解説したとおり、動画が完成するまでには多くの工程が存在します。ご自身で行えることを、できる限り行うことで、必要なコストが自然と抑えられることでしょう。
具体的にどの工程を自分たちで行えばいいのかは、以下の項目を参考にしてください。
まず、自社で企画を練ることができないか検討してみましょう。企画段階から外注を行う場合、動画制作の意図や目的などを伝えるため、外注先と密な打ち合わせが必要です。相手方の人件費により、見積りは当然多くなることが予想されます。できれば、事前に自社で企画を入念に練り、具体的な動画イメージを外注先に伝えるようにしましょう。具体的な企画を伝えることで、外注先もより正確な見積もりを提示してくれます。
余計なコストをかけたくない場合は、自分たちで動画をディレクションするくらいの意識で取り組んでみましょう。
次に、動画内に人物のキャスティングが必要な場合、なるべく自社スタッフを出演させることができないか考えてみましょう。著名人や役者などをキャスティングすると、出演料として大きなコストが必要となります。人物を登場させたい場合、自社スタッフで補えないか考えましょう。
仮に自社スタッフを起用した場合、ユーザーに対して親近感を与えられるなどのメリットがあります。実際に働くスタッフが商品などの魅力を伝えることで、リアルな感想としてユーザーが受け止めやすくなり、大きな販促効果を期待できることでしょう。
ぜひ、自社スタッフを起用した動画企画を考えることをおすすめします。
動画内で屋外映像が必要な場合、ロケーションを考えましょう。ロケーションが遠方であれば、当然交通費や機材の運搬費用が必要となります。宿泊を伴うほどの遠方であれば、出演者や撮影スタッフの遠征費用も別途必要となってきます。できれば企画の段階でロケーションをどこにするか探しておくことが重要です。なるべく近場に理想の場所はないか、代替プランはないか、大勢の人にアイデアを募ることが成功への近道となるでしょう。
また、公共施設などは撮影許可が必要です。事前にスケジュールを考えて申請しておく必要があります。ロケーションを伴う動画制作を行うときは、必ず入念に下調べをしておきましょう。
最後に、企画が完成したあとに本当に必要な演出を厳選しましょう。動画のクオリティを向上させたいあまり、ときには不要な演出がふんだんに盛り込まれていることがあります。あらためて企画に目を通し、その演出に費用対効果があるのか考えてください。
たとえば、商品紹介動画にも関わらず、必要以上に自社の歴史解説を入れる、社員紹介を入れるといったケースがあります。これでは、自社をアピールすることはできても、肝心の商品紹介が霞んでしまうでしょう。
何の目的で動画を制作するのかを考え、一貫性のある演出を選択するようにしてください。
ここからは、動画制作の外注先の選び方を解説していきます。ポイントを抑えることで、コスト削減につながるほか、トラブルが発生するリスクを減らすことができます。
具体的な選び方は次の3つです。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
まず大事なのは、複数の制作会社から見積もりを取ることです。最初から1つの制作会社に決めてしまうと、何かトラブルがあったときに代替手段に困ってしまいます。最初は複数の制作会社から見積りを取り、それぞれの費用やサービス内容を確認しておきましょう。
また、複数の制作会社の見積もりを取ることで、比較してより費用が安い制作会社を選ぶことができます。最小限のコストを重要視するのであれば、単純に見積もりを取った中から最も安い制作会社に依頼するといいでしょう。ほとんど同じようなサービス内容なのに、あからさまに見積もりが高い制作会社は選択肢から外してください。適正価格ではない悪徳な制作会社の可能性があります。
複数の制作会社から見積もりを取ることは面倒ですが、良心的な外注先を見つけるために手間を惜しまないようにしてください。
次に肝心なのは、担当者との相性を確かめることです。見積もりを取る段階で窓口となる外注先の担当者が、自分たちの企画をしっかり理解してくれるか見ておきましょう。
費用が安い・サービス内容がよいといったメリットがあっても、最終的な仕上がりは担当者によって変化します。こちらの意図を汲んでくれない担当者だと、期待した動画とはまったくの別物が納品されることもあります。できれば、最初に担当者と密なコミュニケーションを交わし、企画の意図が伝わっているのか判断しましょう。動画のクオリティを優先するのであれば、コストより担当者の質で外注先を選ぶのも有効な判断です。
外注先は書類上の文面だけではなく、相手方の人となりなどを見ることも重要といえます。
最後に、細かな融通が通るか各制作会社に聞いてみましょう。制作会社によっては、費用が安い反面、細かな修正などは別料金というケースもあります。外注先によっては、契約後の内容変更は一切認めないスタンスの会社もあります。
動画の仕上がりを見ながらいろいろと要望を出したいのであれば、融通が通る外注先を選ぶようにしましょう。見積もりを取る段階で、制作途中でも内容変更が認められるかを確認しておくと、後々トラブルが起きるリスクが減ります。
動画制作は、外注先にご自身の要望をくまなく伝えることが重要です。
ここからは実際に動画制作を発注する際に準備しておくと便利なものを解説していきます。事前準備をしっかりすることで、スムーズに動画制作を行ってもらえるため、ぜひ参考にしてみてください。
最初に用意しておくべきものは、企画書です。見積もりを取る段階で企画書を用意しておくと、相手にこちらの意図が伝わりやすくなります。なかには口頭だけで企画を説明してしまう人もいますが、それだと誤解や認識のずれが起きるリスクが高くなります。なるべく書面にしておきましょう。
企画書には、用意できる予算や希望納期を記載しておくことが必須です。その他、動画の意図とイメージをわかりやすく記載しておきましょう。企画書が丁寧に作られていれば、それに応じて外注先も可能なことと不可能なことを提示してくれます。あとは打ち合わせでお互いの条件をすり合わせていくといいでしょう。
次に、自社で用意できる動画素材はあらかじめ準備しておきましょう。あとから準備を行うと、当初の目算よりも大幅に遅れが出ることがあります。スムーズに動画の完成にこぎつけるためには、万全の備えが重要です。
特に商品紹介などの動画では、事前に撮影用の商品を確保し、いつでもセッティングできる状態にしておいてください。制作が始まってからでは、急な在庫切れなどのトラブルが発生することもあります。
最後に、動画制作に必要なスケジュールを抑え、外注先に提出できるようにしておきましょう。動画制作は外注先との密な打ち合わせが必要となります。連絡が取れる時間帯や打ち合わせ可能な曜日などがあれば空けておきましょう。
また、自社スタッフを起用した動画撮影を行うのであれば、スタッフごとにスケジュールを調整しておくことも重要です。できれば、撮影が一度で終わるように、まとまったスケジュールを確保しておくといいでしょう。日程が別になると、その都度、撮影費用が発生するケースもあります。手間を省くためにも余裕をもったスケジュールにしてください。同時に、悪天候や機材トラブルに備えて、予備のスケジュールも確保しておくと安心です。くれぐれも日程が不透明なまま、制作を依頼しないようにしましょう。
本記事では、動画制作を外注する際の費用相場から、コストの内訳、そして制作費用を抑えるための具体的なコツまで詳しく解説しました。動画制作の費用は、動画の種類やクオリティによって大きく変動しますが、その内訳を理解することで、自社の予算や目的に合わせた適切な発注先の選定が可能になります。
企画を自社で練ったり、スタッフをキャスティングしたりするなど、今回ご紹介したコストを抑える工夫を実践すれば、限られた予算の中でもクオリティの高い動画を制作することは十分に可能です。
この記事を参考に、自社にとって最適な動画制作の計画を立て、ビジネスチャンスの拡大につなげてください。
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