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e-ラーニングとは、情報技術を用いて行う学習やそのシステムのことを指します。eはelectric(電子的な)の頭文字、ラーニングはlearning(学習する)から名付けられました。
具体的には、PC・タブレットスマホを用いてインターネット経由で学習を行います。以前はCD-ROMやDVDを用いた学習が主流でしたが、作成費用がかかり修正も難しいことからインターネット経由の学習が広がってきたという経緯があるのです。
現在のe-ラーニングにおいては、教材コンテンツとLMS(learning management systemの頭文字を取った言葉で「学習管理システム」を意味する)で構成され、IT関連製品を製造・販売するベンダー提供のクラウドサービスを企業が利用するのが一般的となりました。
LMSを用いると、e-ラーニングの受講者は次のようなことができます。
e-ラーニングの講師は次のようなことができます。
企業の人事担当者は次のようなことができます。
LMSを使用することにより、企業はe-ラーニングを用いた研修に関わる人たちに必要な情報を可視化させ、共有・管理することができるといえるでしょう。
e-ラーニングを導入するメリットとデメリットにはどのようなことがあるのでしょうか。それぞれ解説します。
e-ラーニングを導入するメリットを企業側と受講者側に分けてご紹介します。
LMSには受講者ごとに学習時間・進捗・テストの点数などの学習履歴の情報が保存されていますが、分析すると受講者の研修内容への理解度が把握できるのです。企業には経営目標に基づいた人材育成計画がありますが、LMSを用いることで、この目標を達成するために必要なサポートを適切なタイミングで行ったり、受講者の成長度合いに合った研修を行ったりできます。
集合研修では、会場や講師の手配から受講者の受講状況の管理までを手作業で行う必要がありますが、e-ラーニングを導入すればこのような作業に手間や時間を割く必要はなくなるでしょう。研修にかかる事務作業の負荷を軽減することで、企業の人事部門は本来の業務に集中して取り組むことができるようになるのです。
企業によって抱える経営課題はさまざまなので、その課題解決ができる人材を育成するための研修を行うのが望ましい形といえます。e-ラーニングでは、既成の講習を購入するだけではなく、自社に合った形にカスタマイズしたり自社オリジナルの内容を研修に導入したりできるため、課題解決のためにはどのような研修を行うのがよいかを運用しながら改善できるのです。
受講者は日々の仕事をこなしながら学習にも取り組んでいるため、隙間時間や移動時間などを活用して学びたい人も多いでしょう。e-ラーニングでは、インターネットに接続できる端末さえあれば時間や場所にとらわれず学ぶことができるため、受講者のペースで学習を進められます。
集合研修では、一度研修に参加して不明点があった場合でも、その後質問をしたり復習をしたりする機会がないため、受講者はわからないことをそのままにしてしまいがちです。
しかし、e-ラーニングでは動画や資料を何度でも見返したり不明点を質問したりできるため、受講者に知識が定着しやすいといえるでしょう。
e-ラーニングを導入する企業のデメリットを企業側と受講者側に分けてご紹介します。
e-ラーニングを導入するためには、自社のインフラの状況を確認し、受講者にとって学びやすいインターネット環境を整える必要があります。セキュリティリスクを考えて個人用端末を会社から支給するなど、情報漏えいに関する対策も必須です。
e-ラーニングでは、集合研修とは異なり1人で受講する場合が多いため、学習へのモチベーション維持は受講者個人に委ねられます。教材コンテンツを視聴しているものの内容について理解しておらず、仕事に結びつかないといったことにならないよう、受講促進のメールを定期的に配信するなどの施策を行う必要があるでしょう。
e-ラーニングだけでは機械の操作や作業などの実技を習得するのは難しいでしょう。基礎知識や手順をe-ラーニングで学び、その後OJTなどを通じて実際に手を動かして学ぶのがおすすめです。
e-ラーニングシステムにおける作成費用の相場は、導入方法に応じて次のように分類されます。
導入方法 | 初期費用 | 月額費用(ユーザー100名まで) |
---|---|---|
クラウド型 | 無料~10万円 | 数万~10万円 |
オンプレミス・イントラネット型 | 100万~200万円 | - |
スクラッチ型 | 100万~数百万円 | - |
それぞれの導入方法について解説します。
クラウド型のe-ラーニングシステムでは、ベンダーがクラウド環境にLMSのプラットフォームを制作し、e-ラーニングを導入したい企業に貸し出す形で提供されます。これにより、e-ラーニングを導入したい企業では新たにサーバやプラットフォームを準備する必要はなく、システムメンテナンスもベンダーに任せることができるのです。また、自社でプラットフォームを持たないからといって研修内容の自由度が低いというわけではなく、自社独自のコンテンツを動画などでアップロードできる機能などがついていることが多いのです。
作成費用の相場においては初期費用が安く、ランニングコストも抑えられるのが特徴的といえるでしょう。
オンプレミス・イントラネット型のe-ラーニングシステムは、システムとしてすでにパッケージ化されているものを自社のサーバ環境にインストールする形で提供されます。社内のサーバが存在しない場合は企業がサーバを構築する必要がありますが、自社のイントラネット内のみの公開となるため、セキュリティ面で安心して使用することができ、カスタマイズもしやすいでしょう。
作成費用の相場においては導入規模に応じて費用が上がるのが特徴的です。
スクラッチ型e-ラーニングシステムでは、1からシステムを開発します。時間はかかりますが今までにない機能も搭載することができるため、自社のニーズに合ったオリジナリティのあるe-ラーニングシステムを導入することができます。
作成費用の相場においては搭載する機能に応じて費用が上がるのが特徴的といえるでしょう。
e-ラーニングシステムを導入するのに向いている業種にはどのようなものがあるのでしょうか。3つご紹介します。
企業におけるe-ラーニングシステムの導入事例を検索すると、成功事例が数多く出てくるのが製造業です。ものづくりの実技を学ぶにはe-ラーニングシステムは向かないのではないかと感じますが、導入に成功した各社では実技を学ぶ前の基礎知識を身に付けるためにe-ラーニングを活用しているのです。それに加えて、安全教育やマネジメント教育などもe-ラーニングで行い、研修の効率化を図っています。
製造業におけるe-ラーニングでは、新人研修から階層別研修まで履修項目を細やかに定めているのも特徴的なので、これから導入を検討している場合は参考にするのが望ましいでしょう。
サービス業におけるe-ラーニングシステムの導入事例では、社員の自主的に学ぶ姿勢を大切にするため、必修科目だけではなく自由選択科目も設けているのが特徴的です。全社員に知ってほしいことだけを必修科目とし、自由選択科目は自己啓発と位置付けている企業も多く見られます。
社員が積極的に学ぶ風土をe-ラーニングシステムの導入で構築したいという企業も多いため、会社主導ではなく、社員が自ら学べる環境を作りたい企業は参考にすることをおすすめします。
金融・保険業におけるe-ラーニングシステムの導入事例では、受講を昇格要件とは位置づけず、自己啓発のツールとして提供している企業が多いのが特徴的といえるでしょう。働き方改革の一環として集合研修で育成に費やす時間を削減し、削減した残業手当をe-ラーニングシステムに投資した企業なども見られます。
自己啓発と位置付けると積極的に利用する社員としない社員に分かれてしまいますが、上司の声掛けや利用範囲を広くすることで少しずつ社内に浸透していったという成功事例も複数あるため、これから導入を検討する会社にとって参考となるでしょう。
e-ラーニングシステムを導入する際に注意したい点を3つご紹介します。
e-ラーニングシステムを導入する前に、まず何のために導入するかを明確化しましょう。e-ラーニングシステムにはそれぞれにメリット・デメリットがあり、作成費用も異なるため、せっかくシステムを導入しても今自社で抱えている研修についての課題が解決できなければ費用対効果が低くなってしまうためです。もし現状抱えている課題が見えにくければ、直近で行った集合研修の反省点などを見直し、課題抽出していくのもおすすめです。
e-ラーニングシステムは作成費用相場の項目でもお伝えした通り、企業にとって決して安いものではありません。そのため、企業における経営目標に基づいた人材育成計画を踏まえ、研修の中長期計画に合わせて導入するのが望ましいでしょう。具体的には、導入しようと検討しているe-ラーニングシステムにおける教材コンテンツの更新頻度はどのくらいか・入れ替えを依頼した場合対応できるかなどをあらかじめチェックしておくことが重要です。
ネットサーフィンをしている際にエラーが出てしまったり操作方法がよくわからなかったりして、そのWebサイトから離脱したという経験を持つ人は少なくないでしょう。e-ラーニングシステムもこれと同じで、受講者がすぐに操作できずマニュアルを確認しなければならなかったり動作が重かったりすると、せっかく学習しようと思う気持ちを損ねてしまうのです。
これを防ぐためには、教材コンテンツにおいて次のようなことに留意する必要があります。
受講者に気持ちよく学習してもらうためにも、意欲を損ねない教材コンテンツを導入しましょう。
e-ラーニングシステムにおける作成費用の相場は、クラウド型、オンプレミス・イントラネット型、スクラッチ型の3種類の導入方法に応じて異なり、導入規模や搭載する機能に応じて費用が上がる傾向にあることがわかりました。費用対効果を高めるためには、導入目的を明確化し自社の研修における課題を解決できるかどうかという視点で、e-ラーニングシステムを俯瞰して見ることが大切だといえるでしょう。
ぜひ自社の人材育成計画に合ったe-ラーニングシステムを導入して、研修の効率化を進めていってください。
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