【2024年最新】YouTubeの企業案件！メリットや費用相場、依頼方法について徹底解説！

YouTubeの企業案件とは？

YouTubeの企業案件とは、指定した商品やサービスをYouTube動画内でYouTuberに宣伝してもらう広告手法の1つです。

YouTuber側から企業へとアプローチするケースもありますが、多くの場合、企業側からYouTuberへ案件動画を依頼して制作されます。YouTubeの企業案件はインフルエンサーの拡散力を利用した広告手法のため、正しく利用することで一定の広告効果が期待できます。

まずは、YouTubeの企業案件の費用相場についてご紹介していきます。

YouTubeの企業案件の費用相場

YouTubeの企業案件は、YouTuberの拡散力を期待して利用される広告手法です。そのため、YouTuberの動画再生回数やチャンネル登録者数など、予想される拡散力に応じて費用が設定されること多いようです。

YouTubeの企業案件の費用には、以下の3つのケースがあります。

1. 対価として商品を提供するケース
2. YouTubeチャンネルの再生回数に応じて費用が算出されるケース
3. YouTubeチャンネル登録者数に応じて費用が算出されるケース

それでは、1つずつ費用相場について見ていきましょう。

対価として商品を提供するケース

対価として商品を提供するケースは、紹介してもらう商品をYouTuberへ提供することを報酬としています。必要な費用はYouTuberに提供する商品の商品代金（及び発送代金）のみです。

YouTubeの企業案件の中では、もっとも安価で依頼できる方法です。そのため、何十万人とチャンネル登録者を抱えているようなトップインフルエンサーに依頼する場合は、次にご紹介する方法のどちらかで費用を算出するケースがほとんどです。

YouTubeチャンネルの再生回数に応じて費用が算出されるケース

YouTubeチャンネルの再生回数に応じて費用が算出されるケースは、依頼するYouTubeチャンネルの再生回数を参考に費用が算出されます。注意すべき点は「依頼した案件動画の再生回数」ではなく、そのYouTubeチャンネルで過去に投稿された動画も含めた「チャンネルの再生回数」で費用を算出する点です。

具体的な費用は案件によってさまざまですが「平均再生回数×2円～10円程度」が一般的な費用相場となっています。この「平均再生回数」は「直近30日間の平均再生回数」のように、期間を定めるなど、依頼を受ける側の不正を防げる契約内容にするケースが多いようです。

YouTubeチャンネルの登録者数に応じて費用が算出されるケース

YouTubeチャンネルの登録者数に応じて費用が算出されるケースは、依頼するYouTubeチャンネルの登録者数を参考に費用が算出されます。その他のSNSでインフルエンサーに企業案件を依頼する場合に参考にされる「フォロワー単価」と似た費用の算出方法です。

具体的な費用は案件によってさまざまですが「チャンネル登録者数×1.5円～4円 」が一般的な費用相場となっています。よって、チャンネル登録者数が10万人のYouTuberの場合では、15万円～40万円が企業案件を依頼する際の費用相場ということになります。

YouTuberに企業案件を依頼するメリット

最近では、企業案件動画としてYouTubeに投稿されている企業案件動画を頻繁に見かけるようになりました。多くの企業に利用されている広告手法の一つになりつつあるYouTubeの企業案件ですが、一体どのようなメリットがあるのでしょうか。

YouTubeの企業案件を依頼するメリットは、以下の6つです。

1. ターゲティングが可能
2. 拡散力が期待できる
3. 商品の購買につながりやすくなる
4. 企業側の負担が少ない
5. 長期間アピールできる
6. CMよりも低予算で訴求できる

それぞれ詳しく解説します。

ターゲティングが可能

YouTubeチャンネルの登録者数が一定数以上のYouTubeチャンネルは、視聴者属性をある程度絞って運営されているケースがほとんどです。これは投稿する動画を網羅的に見てもらえるようにするために視聴者属性の限定が必要不可欠となるケースが多いためです。

このような背景から、YouTuberに企業案件を依頼する場合、細かいターゲティングを行うことが可能です。チャンネルによっては投稿動画からある程度視聴者の属性が把握できるケースもありますが、より詳細にターゲティングをしたい場合は、YouTuberに直接問い合わせるかキャスティングをしてくれる企業や代理店を通す方法がおすすめです。

拡散力が期待できる

数万～100万人超えのチャンネル登録者数を抱えるYouTuberに企業案件を依頼することで、拡散力が期待できるでしょう。

YouTube動画は既にチャンネル登録をしているユーザーへの露出はもちろん、まだチャンネル登録をしていないユーザーへもリーチできる点がメリットの1つです。似たようなジャンルの動画を閲覧したユーザーや、似たジャンルのYouTubeチャンネルにチャンネル登録しているユーザーへは関連動画としてリーチすることが可能です。

また、動画を見た視聴者がその他のSNSを利用して拡散してくれるケースなどもあるため、YouTubeの企業案件は依頼したYouTuberのチャンネル登録者以上の拡散力が期待できます。

商品の購買につながりやすくなる

前述のとおり、多くのチャンネル登録者数がいるYouTuberチャンネルに企業案件を依頼することで、そのチャンネルを登録しているユーザーやそのチャンネルの動画に興味を持っているユーザーにターゲットを絞って訴求することができます。

YouTubeチャンネルと親和性の高い商品・サービスの訴求を行うことで、商品・サービスに興味・関心を持つ多くのユーザーに一気に情報を拡散することができるため、その他の広告媒体と比べて、商品の購買に繋がりやすくなるのです。

企業側の負担が少ない

YouTubeの企業案件は、企業側が細かいディレクションをする必要がないケースもあります。報酬の代わりに商品を提供するようなケースの場合、YouTuber側がその商品を使用したレビューとして動画を制作・投稿してくれることが多いため、企業側は商品を発送する以外の作業が必要ないことがあるのです。

動画制作の専門知識がない場合では、キャスティングから動画制作やディレクションを行ってくれる企業へ依頼するケースが多く、この場合もその他の広告手法同様、自社で広告物を制作する必要がありません。YouTubeの企業案件も動画制作という工程があるため難しく考えられがちですが、自社で行う必要がある作業は意外と少ないのもメリットの1つです。

長期間アピールできる

YouTubeの企業案件は、その他の動画同様、余程の事情がない限り投稿されたあとに削除することはありません。そのため、継続的にアピールしたい商品・サービスなどを訴求するには最適な広告手法といえます。

テレビCMよりも低予算で訴求できる

前述のとおり、YouTubeは拡散力が期待でき、長期的に視聴されるなど、広告宣伝においてメリットとなるさまざまな特徴があります。

同様に、不特定多数の人へリーチできる広告手法として最も有名なものにテレビCMが挙げられます。テレビCMも不特定多数の人へリーチできる魅力的な広告手法ではありますが、その分大きな予算が必要となるというデメリットがあります。

これに対して、YouTubeの企業案件は、依頼するYouTubeチャンネルやその内容によってさまざまですが、テレビCMに比べると低予算で依頼できるケースがほとんどです。低予算で訴求できる点は、YouTubeの企業案件をこれから始める企業にとっては大きなメリットといえるでしょう。は

YouTuberに企業案件を依頼するデメリット

YouTuberに企業案件を依頼すると多くのメリットがあることがわかりました。それに対して、YouTuberに企業案件を依頼するデメリットには、一体どういったものがあるのでしょうか。

YouTubeは、不特定数の人にリーチできる非常に便利なサービスです。その反面、YouTubeにはYouTubeならではのリスクが存在します。YouTube動画を広告宣伝に利用する際の最大のデメリットは、いつ動画が視聴できなくなってもおかしくないという点です。

投稿しているアカウント自体が不適切と判断されてしまうことで急にチャンネル動画がすべて視聴不可となるケースがあります。最近では、YouTuberの過去の発言を取り上げ、YouTuber自体が批判されるケースも少なくありません。このような可能性を含めた調査を依頼時点で行うことは非常に困難です。細かい調査は難しい場合でも、依頼するYouTubeチャンネルの高評価と低評価の割合などはあらかじめ確認しておくようにしましょう。

YouTuberに企業案件を依頼する方法

YouTuberに企業案件を依頼する方法は、以下の2つです。

1. 依頼したいYouTuberへ直接メールやDMなどで連絡を取る
2. 依頼したいYouTuberが所属する事務所へ問い合わせをする
3. YouTuberのキャスティングを代行してくれる会社へ依頼する方法

それぞれ詳しく解説します。

依頼したいYouTuberへ直接メールやDMなどで連絡を取る

YouTuberと直接連絡を取る方法は、発注金額＝YouTuberへの報酬となるため比較的安価となる点がメリットです。価格面でのメリットが大きい反面、キャスティングから細かい打ち合わせや金銭のやり取りなど、最初から最後まで企業対個人で行う必要があるというデメリットもあります。

依頼したいYouTuberが所属する事務所へ問い合わせをする

YouTuberが事務所へ所属している場合は、事務所へ問い合わせを行う必要があります。YouTuber本人とやり取りを行うことは基本的にはなく、事務所の担当者とやり取りを行うかたちとなります。

YouTuberのキャスティングを代行してくれる会社へ依頼する方法

YouTuberのキャスティングを代行してくれる会社へ依頼する方法は、YouTuberとの間に代理店を挟むことになるため、直接依頼するより費用が高くなる傾向にあります。価格面でのデメリットは気になりますが、キャスティング・ディレクション・金銭のやり取りなど、企業の人的負担となる部分をすべて代理で行ってくれるというメリットもあります。

このように、依頼する方法によってメリットとデメリットが存在するため、自社の状況や商品・サービスの特徴などを考慮して、最適な依頼方法を選定しましょう。

企業案件を成功させるためのポイント

YouTubeの企業案件を成功させるためのポイントは、以下の4つです。

• 商品・サービスとの親和性のあるYouTubeチャンネルを選定する
• しっかりと企画内容のすり合わせを行う
• 構成をよく考える
• 分析を行う

それぞれ詳しく解説していきます。

商品・サービスとの親和性のあるYouTubeチャンネルを選定する

いかに拡散力の高いYouTubeチャンネルに企業案件を依頼したとしても、そのチャンネルと自社の商品・サービスがまったく関りのないジャンルであれば、高い広告効果は期待できません。案件動画を依頼する際は、自社の商品・サービスと親和性の高いジャンルの動画投稿が多いYouTubeチャンネルを選定することをおすすめします。

また、投稿されている動画のジャンルと主な視聴者のユーザー属性には大きな関りがあるため、そのジャンルの動画にどのような属性のユーザーが興味・関心を持つか、という部分も考慮して依頼するチャンネルを選定しましょう。

しっかりと企画内容のすり合わせを行う

企業案件を成功させるためには、自社がアピールしたいポイントが正しく伝わる動画内容である必要があります。企業案件の多くは、依頼する企業（代理店）と案件を受けるYouTuber、または所属する事務所、キャスティングを代行する会社との間で企画内容のすり合わせを行います。

動画の内容すべてを企業側で決めることはほとんどないため、このすり合わせの時点で動画を通してアピールしたい内容を正しく伝えておかないと、イメージしていた内容とは違う動画が企業案件動画として投稿されてしまうことになります。もちろん、投稿前のフィードバックがある場合がほとんどですが、イメージしていた内容と大きく異なった動画を撮影してしまった場合、一から撮り直すしか方法がありません。このようなケースを防ぐためにも、事前の打ち合わせは入念に行うようにしましょう。

構成をよく考える

企業案件動画は、広告としてYouTubeに投稿されることになります。そのため、動画の中で商品・サービスを紹介する場合、これが広告であるということが視聴者に伝わるように動画を制作する必要があります。広告動画をあたかも広告でないように制作・投稿してしまうと「ステルスマーケティング」として拡散され、自社のイメージを大きく損なうことになり兼ねません。

とはいえ「これは宣伝です」と大々的にアピールする動画にしてしまうと、多くの視聴者がその時点で視聴をやめてしまうケースも少なくありません。企業案件動画は「広告っぽさ」が少ない点も魅力の一つではあるため、ステルスマーケティングにならないように注意しながら、自然な演出で商品・サービスの宣伝を行えるように構成を考えることも重要なポイントです。

分析を行う

企業案件に関わらず、企業がYouTubeを広告宣伝に利用する場合、投稿後にその動画の広告効果を検証することも重要なポイントです。投稿した企業案件動画の再生回数が増えているなどの効果が見られれば、しばらくの間、その動画はユーザーに視聴され続けるでしょう。

投稿後に動画の再生回数などの詳細を定期的に確認していれば、動画の再生回数が想定よりも伸びていないなど効果が出ていないことにも早く気付くことができます。より高い効果が期待できそうな場合は、同様もしくはそれ以上の効果が発揮できるようにブラッシュアップしていきましょう。期待した効果が得られなかった場合は、その理由を検証して次に活かすことも重要なポイントです。

おすすめのYouTubeキャスティング会社

YouTuberに企業案件を依頼したいと考えているものの、自社でキャスティングやディレクションを行うことは難しいという企業も少なくないはずです。

そこで、ここではYouTuberのキャスティングを行ってくれる会社をいくつかご紹介していきます。

MCasting

MCastingは、当社（株式会社AtoOne）が提供するYouTuberキャスティングサービスです。当社は、動画制作を通してマーケティング支援を行っており、K-1 WORLD GPの3階級王者である武尊選手の公式YouTubeの運営・制作なども手掛けています。

MCastingは、YouTuberと企業をつなぐ会員登録無料のサービスで、さまざまなジャンルのインフルエンサーが既に登録しているため、今すぐインフルエンサーに仕事を依頼したい方にはおすすめです。また、報酬の支払いなど金銭的な手続きも当社が代理で行うため、フリーランスの方を起用する際のリスクも軽減することができます。

MCastingでは、インフルエンサーを直接検索、依頼し放題の月額プランも用意しています。継続してインフルエンサーマーケティングを考えている方におすすめのサービスです。会員登録無料や月々の利用料も一切不要なため、お悩みの方はぜひ会員登録をしていただきお問い合わせください。

株式会社BitStar

株式会社BitStarは、年間動画制作本数2,000本を超えるYouTubeに特化したコンテンツ制作、コンサルタントチーム「BitStar Studio」を展開する大手キャスティング会社です。

同社の最大の特徴は、キャスティング後の効果測定といったアフターフォローまでワンストップで対応してくれる点です。自社サービスでキャスティングを実施、そのまま効果測定も実施できるため、単発での企業案件に留まらず次回の参考になるデータも確認できます。

株式会社エビリー

株式会社エビリーは、700社以上の導入実績のあるクラウド型動画配信システム「millvi」や、国内最大級のYouTubeデータベースを使ったデータ分析ツール「kamui tracker」などを展開している会社です。

圧倒的な数のデータベースから最適なキャスティングを提案・実現してくれるため、幅広いジャンルの企業案件に対応が可能な点が特徴です。少し特殊なジャンルやニッチな商品・サービスの企業案件でお悩みの方にはおすすめのキャスティング会社です。

YouTuberに企業案件を依頼する際の注意点

YouTubeの企業案件はインフルエンサーであるYouTuberが宣伝広告の顔となるため、企業案件を依頼する際はいくつかの注意点があります。

主な注意点は、以下の3つです。

1. YouTuberの社会的評価
2. ステルスマーケティング
3. YouTuberは不安定
4. 過度なティレクションは控える

それぞれ詳しく解説します。

YouTuberの社会的評価

YouTuberは良くも悪くも目立った存在で、世間から注目されやすい職業です。YouTuber自身の言動や、最近ではコラボした相手の素行や動画内容などで非難されることもあります。

案件動画を依頼している以上、そのYouTuberと自社を結びつけて批評されることは避けられません。事前に将来的なYouTuberの評価を予想するのは難しいですが、案件動画を依頼するYouTuberが批判されていないか、また批判される可能性があるかなど、ある程度調査しておくことが重要です。

ステルスマーケティング

ステルスマーケティングとは、宣伝広告であるという部分が伝わらないように商品・サービスの宣伝を行うことを指し、SNSを利用した広告宣伝において最も注意すべき点ともいえるでしょう。例えば、Webサイトに掲示される広告であれば「PR」や「広告」などといった表記を必ずしなければいけないという厳密なルールがあります。

YouTubeの案件動画のようなSNSを利用した宣伝広告においては、誰かが厳密なルールを提示してくれるということは基本的にはありません。そのため、宣伝広告を行う企業側が正しく広告宣伝におけるルールを把握し、正しく掲示する必要があります。

ステルスマーケティングは、意識的か無意識かに関わらず、消費者の信頼を大きく損なう結果となることがほとんどです。直接YouTuberへ企業案件を依頼するような場合、ステルスマーケティングにならないように動画内容に一定のルールを提示することが重要です。

YouTuberは不安定

企業案件を依頼する際は、YouTuberとそのチャンネルについて一定の調査を行ったうえで依頼しているはずです。

必要な調査内容は、チャンネルの規模・チャンネルの属性・YouTuberの素行など多岐に渡ります。これらの調査から自社の商品・サービスに適していると判断したYouTuberに依頼するものの、これらの内容はYouTuberにとって普遍的ではないことを理解しておく必要があります。チャンネルの規模は、動画・チャンネル・YouTuberの炎上によって大きく縮小することもあります。チャンネルの属性は、YouTuberの路線変更などで大きく異なるジャンルになるケースも少なくありません。

YouTubeの企業案件を依頼する際は、このようなYouTubeの特性を理解しておきましょう。

過度なディレクションは控える

YouTubeチャンネルでは、チャンネルごとに特徴やこだわりなどがあり、それらが動画の構成に影響していることがほとんどです。そのため、企業案件も依頼する際も視聴者に伝えたいポイントをすり合わせることは重要ですが、動画の構成や演出などの部分はある程度YouTubeチャンネル側に任せるほうが無難です。

依頼する企業側が細かいところまで指示してしまうと、ふだん投稿している動画と大きく異なる構成・演出になってしまい広告っぽさが際立つ動画に仕上がることがほとんどです。このような企業案件動画は、チャンネル登録者など既存のファンに受け入れられにくく、高い広告効果が期待できなくなります。

YouTuberを起用した企業案件実例

YouTuberを起用した企業案件は、ここ数年で急速に増加しました。

株式会社BitStarが発表した「2022年総括｜タイアップ動画ランキング」によると、2022年に最も多く再生されたタイアップ動画（企業案件）は、ZOETOP Business Co., Limitedの「SHEIN」の動画で、投稿本数543本、総5,609万回再生でした。そのほか、アサヒビール株式会社の「スーパードライ」や、株式会社クリアの「メンズクリア」といった商品・企業ともにネームバリューのあるものから、荒野行動、eFootball2022、Apex Legendsといったゲームタイトルの案件動画も多くラインクインしています。

それでは、そんな案件動画にはいったいどういったものがあるのでしょうか。具体的に話題になった案件動画をいくつか見ていきましょう。

まあたその「ほぼメインチャンネル」×SHEIN

【分からん…】SHEINで人気の商品を大量購入で正直レビュー！！怒涛の20アイテム大試着してみた【激安】

案件動画ランキングで第一位のSHEINと、チャンネル登録者数128万人（2023年1月現在）のまあたその「ほぼメインチャンネル」との企業案件動画です。メイクやファッション、日常を切り取った動画などで若い世代の女性を中心に話題のインフルエンサーと、アイテム数やコストパフォーマンスのよさで人気のSHEINとのコラボということもあり、投稿から3か月で100万回を超える再生回数となっています。

人気インフルエンサーがレビューしながら商品を紹介しているため、視聴者の共感を得やすく購買行動にも直結しやすい作りの企業案件動画です。

Hikakin TV×ガシャポンのデパート 池袋総本店

ガシャポン3000台を予算5万円で回し続けたら大当たり連続www【ガシャポンのデパート 池袋総本店】

トップYouTuberであるHIKAKINとガシャポン専門店であるガシャポンのデパートとの案件動画です。2023年1月時点で、投稿から8か月ながら再生回数630万回以上で、HIKAKINの人気もさることながらガシャポンというコンテンツ自体のパワーもうかがえるコラボ動画です。HIKAKINは2年前にもガシャポンの案件動画を投稿しており、現在では1,600万回以上再生されています。

HIKAKINは、ふだんからゲーム実況を積極的に投稿していることもあり、トップインフルエンサーというだけでなくガシャポンというコンテンツとの親和性も高いため、非常に高い広告効果が期待できる案件動画といえます。

 きまぐれクックKimagure Cook×アサヒビール株式会社

アサヒさん。ありがとぉおおおおお！！

2022年2月に投稿されたこの動画は、料理系チャンネルで有名な「きまぐれクック」とアサヒビール株式会社の案件動画です。2023年1月時点で、投稿から約1年ながら223万回再生もされています。

きまぐれクックのほぼすべての動画でアサヒビールの商品が出ているため、この動画も商品のPRが気にならない非常によくできた企業案件となっています。

miku×株式会社H2O

綺麗な髪に、偶然はない

「miku」は台湾在住の女性で、ふだんは自身の日常についての動画投稿が多いYouTuberです。動画の内容からチャンネルの視聴者層は若い女性が多いことが特徴でもあります。

この動画で紹介されている株式会社H2Oのヘアケア商品は、若い女性にリーチできる同チャンネルと親和性が高く、この企業案件も高い広告効果が期待されています。2021年5月に投稿されたこの動画は、2022年8月時点で約24万回再生と、前述のトップYouTuberの企業案件と比べると再生回数こそ少ないものの、視聴者へのターゲティングがしっかりできているため、期待されていた広告効果は得られているのではないでしょうか。

Kota Mino Channel / こたみのチャンネル×クッピーラムネ

みのちゃんとパパくんがヘンゼルとグレーテルになっちゃった？魔女とお友達になろう！寸劇　感動　クッピーラムネコラボ　童話

こたみのチャンネルはこどもたちに人気のキッズ系チャンネルで、寸劇動画として劇中に商品を登場させる案件動画を多く投稿しています。

ふだんから視聴しているユーザーに違和感なく商品の宣伝が行えるように動画が構成されているところも、企業案件動画の依頼する企業としてはありがたい点の1つです。クッピーラムネとのコラボ動画は、投稿翌日に約8万回再生に到達するなど、非常に拡散力の高い企業案件動画となっています。

まとめ

いかがだったでしょうか。今回は話題のマーケティング手法であるYouTubeの企業案件について解説しました。

YouTubeを利用したマーケティングは、動画制作の知識が必要なためハードルが高いと考えている企業も少なくないかもしれません。今回はそんな企業の方へ向けておすすめのキャスティング会社もいくつかご紹介させていただきました。YouTubeを利用したマーケティングに興味がある方は、ぜひ一度キャスティング会社へ見積もり依頼をしてみてはいかがでしょうか。

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