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YouTubeに案件依頼は本当にできるのでしょうか。結論からお伝えすると、YouTuberに案件依頼はできます。
例えば人気YouTuberの「HIKAKIN」や「はじめしゃちょー」が所属するUUUM事務所では、事務所を通して案件を依頼することができます。ゲームやアニメ関連の案件であれば、ゲームを主体とした活動をされているYouTuberに依頼することもできるでしょう。
事務所に所属していないYouTuberでも、YouTubeチャンネルにメールアドレスが記載されていれば直接交渉することができます。一般企業やフリーランスのクリエイターと同じように、きちんとした契約を結ぶことで、YouTuberに案件依頼をすることは可能なのです。
YouTubeに案件依頼するメリットは、以下のとおりです。
それぞれ詳しく解説します。
案件を依頼するYouTuberには、すでにファンがいる場合が多いです。依頼した案件動画を視聴するのは、そのYouTuberのファンでしょう。そのため、案件を依頼するYouTuberのファン層が自社のターゲットである場合、自社の案件動画を視聴してもらえる期待値が高くなります。例えば、こどもに人気のHIKAKINさんに玩具メーカーが案件依頼をすれば、ターゲットであるこどもや保護者の方に視聴してもらえる可能性が高くなるでしょう。
テレビCMの相場は、一般的に数百万~数千万円といわれています。
しかし、YouTuberに案件依頼する場合の相場の平均は、数万~数十万円程度といわれています。知名度の高い人気YouTuberであれば数百万円といわれますが、人気YouTuberはテレビのキー局並の影響力があるため、圧倒的にコストパフォーマンスがよいでしょう。
また、内容によっては、YouTuberのチャンネルに半永久的に案件動画が残り、繰り返し自社の動画を見てもらえる可能性があります。
テレビのタレントと違い、YouTuberは視聴者から親近感をもたれやすく、一般人であると認識されていることが多いです。そのため、視聴者はYouTuberが宣伝しているものや話していることに対して、親しみをもちやすい傾向があります。
YouTuberに親しみをもつことで「自分も買ってみよう」と思う人が多いようです。好きなタレントが使っているという理由で商品を購入した経験がある人もいるのではないでしょうか。その経験をより「身近な存在」「消費者の代表」として伝えられるのがYouTuberです。
自社製品の価値だけでなく信憑性やブランド価値も上げられる可能性があるのが、YouTuberに案件依頼する大きなメリットといえるでしょう。
YouTubeに案件依頼する際に知っておきたい注意点があります。注意点は、以下のとおりです。
それぞれ詳しく解説します。
案件依頼をしたいYouTuberについての理解を深めることが重要です。どのような動画を配信しているのか、配信ペースはどのくらいなのか、過去にほかの企業の宣伝やコラボ企画をしているかなど、事前にチェックしましょう。
特に低評価に関しては注意が必要です。視聴回数が多くても低評価が多い動画は、視聴者にマイナスのイメージをもたれています。低評価が多いYouTuberには注意しましょう。
案件依頼が決まったあともしっかりとYouTuberとコミュニケーションが取れるか、契約の話をできているかを確認しましょう。動画を作るのはYouTuberです。自社の案件依頼をするのであれば、目的やターゲットなどをYouTuberと共有して、動画を作ってもらう必要があります。
芸能人やタレントほどではなくとも、YouTuberもスキャンダルの流出によってイメージダウンすることがあります。特に人気のYouTuberであれば、イメージダウンの影響が顕著に現れるでしょう。
インターネットには、批判が殺到する炎上というものがあります。炎上した場合、YouTuber自身のファンの減少にとどまらず、案件依頼をした企業にも悪影響を与える可能性があるのです。YouTuberの行動によるリスクがあることを理解しましょう。
ステルスマーケティングとは、一般的に消費者が広告やプロモーション活動を意識せずに、製品やサービスを受け入れるように仕向けるマーケティングの形態を指します。企業が製品やサービスを広告するときに、広告であることを消費者に気づかれないようにする戦略です。
いわゆる「ステマ」と捉えられたものは悪印象がついてまわります。案件依頼をするのであれば、ステマと受け取られないように注意しましょう。YouTuberにタイアップやコラボ企画であることを発言表示してもらう、宣伝であることを明確にしてもらうなどを行いましょう。
YouTuberと一口にいっても、ジャンルや活動内容など特徴はさまざまです。YouTuberに案件依頼をすることでリーチできるユーザーは、そのYouTuberのチャンネル登録者が中心となります。
そのため、案件依頼をしたいYouTuberのチャンネル登録者の属性が、自社の商品・サービスのターゲットの属性とマッチしているかを確認することが重要です。
YouTuberとして成功している人のなかには、動画の尺や演出、方針などに一定のこだわりをもっている人も多いです。案件依頼をする際は、過度なディレクションをしないよう注意してください。
商品・サービスのイメージや目的を伝えることは重要ですが、あまりに過度なディレクションを行うと、そのYouTuberのふだんの動画とは大きく異なるテイストの動画を投稿することになります。ふだんとかけ離れた動画は広告らしさが強くなり、YouTubeの案件動画本来の強みを活かせません。
また、多くのYouTuberはユーザー離れを危惧して、案件依頼を受けることに慎重です。ふだんそのチャンネルを視聴しているユーザーに興味をもってもらうためにも、依頼する段階での過度なディレクションは控えましょう。YouTuberが自由にできる空白の部分をある程度残しておくことも、案件依頼する際の注意点です。
Youtuber に案件依頼する方法は、以下の3つです。
それぞれ詳しく解説します。
1つ目は、YouTuberキャスティング会社や事務所に案件依頼する方法です。キャスティング会社や事務所にはさまざまなジャンルのYouTuberが所属しており、実績や経験も豊富です。
これまでの経験をもとにバックアップしてくれることもあり、自社のターゲットや商品と相性のよいYouTuberに案件依頼することができるでしょう。企画の立案からYouTuberの管理、商品の発送、ステマ対策、効果分析まで、さまざまなディレクションを行ってくれることも魅力です。
ただし、キャスティング会社や事務所がYouTuberの間に入って管理する分、コストがかかります。直接YouTuberと連絡が取りにくくなるため、自社が案件依頼したい内容とイメージにズレが生じる可能性があるでしょう。より案件依頼内容を丁寧にすり合わせておく必要があります。
プロのサポートを受けられるので、ノウハウや人的リソースが足りていない場合に検討するとよいでしょう。
2つ目は、YouTuberに直接案件依頼する方法です。仲介業者がいない分、費用を抑えられるのが最大のメリットといえるでしょう。YouTuberと直接やりとりができるため意思疎通がしやすく、自社の案件依頼のイメージを的確に素早く共有できることも特徴といえます。
ただし、自社ターゲットと親和性の高いファンを獲得しているYouTuberを自ら選定し、依頼しなければいけません。スケジュール管理や下書きチェック、ステマ対策、トラブル時の対応など、ディレクション作業も自社で行う必要があるのです。
社内にノウハウがない場合は、効果的な宣伝にならないこともあるでしょう。炎上するリスクもあるため注意が必要です。事務所に所属していて直接依頼を受け付けていないYouTuberもいるため、YouTuber選定の幅が狭まる可能性もあります。
自社にYouTuberやYouTubeマーケティングのノウハウと、人的リソースが十分にあれば、YouTuberに直接案件依頼してもよいでしょう。
3つ目は、YouTuberマッチングプラットフォームを活用する方法です。YouTuberマッチングプラットフォームを活用することで、高機能な選定・分析ができます。
YouTuberのフォロワー属性もわかるため、宣伝したい商品と親和性の高いYouTuberを見つけやすいでしょう。プラットフォームにはPR依頼や投稿の確認、効果分析などの便利な機能がそろっているため、さまざまな場面で活用できます。
ただし、YouTuberの選定や効果測定はしやすくとも、基本的にはYouTuberに直接案件依頼する方法と同様、YouTuberの選定や依頼、商品発送、スケジューリングなど、ある程度のノウハウと人的リソースが必要になります。プラットフォームを利用する際は、月額あるいは年額で利用料が必要になる場合が多いため、別途予算の確保も必要です。
過去にYouTuberに案件依頼した実績があり、YouTubeマーケティングについてのノウハウと人的リソースがあれば、YouTuberマッチングプラットフォームを活用してもよいでしょう。
有名なYouTuber検索ツールを2つご紹介します。
YouTuberに案件依頼するまでの流れは、以下のとおりです。
順に解説します。
YouTuberに案件依頼する前に、動画を通して何を得たいのか、動画のゴール・目的を決めましょう。併せて、その動画に興味・関心の高いユーザーの年齢や性別など、属性を絞り込みます。
次に、動画の目的やターゲットの属性から、案件依頼に最適と思われるYouTuberをピックアップします。キャスティング会社へ依頼する場合は、依頼したいYouTuberや、近いジャンルのYouTuberにキャスティングが可能な会社をピックアップしましょう。
あらかじめ決めた目的やターゲットと併せて、制作したい動画の大まかな内容を伝えて依頼します。YouTuberに直接案件依頼する場合は、チャンネルに記載されているメールアドレスやSNSのDMを通して連絡する方法が一般的です。
YouTuberに直接連絡する場合は、契約に際してYouTuberが不安に感じる部分を、あらかじめ明記しましょう。記載するべき項目は、以下のとおりです。
報酬など諸条件に合意してもらい依頼する段階で、動画の内容を確認するタイミングや頻度をあらかじめ決めましょう。また、動画が完成したら投稿前に一度確認してください。
動画が完成したあとに実際に撮影・編集し直すことは難しいですが、あまりに商品・サービスのイメージや想定していた動画の方向性と異なる場合、その案件動画が逆効果になる可能性もあります。初めて依頼するYouTuberやキャスティング会社の場合は、確認する機会を多く設けるとよいでしょう。
完成した動画の内容に問題がなければ、依頼したYouTuberのチャンネルに動画を投稿してもらいます。
YouTubeを使ったマーケティングでは、どの程度効果が出ているのかを確認・検証することも重要です。契約段階で、どの程度の期間動画を公開するのかを決めておき、公開中は一定期間ごとに効果検証を行いましょう。
継続してそのYouTuberに依頼するのか、検証結果を踏まえてより効果を期待できるYouTuberに依頼するのかなど、YouTubeマーケティングの効果的な使い方を都度考えましょう。
YouTuberに案件依頼するときの費用に関しては、再生回数やチャンネル登録者数で見積もりを計算、交渉することが多いです。キャスティング会社や事務所に依頼する場合と、YouTuberに直接依頼する場合の2種類にわけて費用の目安を解説します。
どちらの方法でも、それなりにまとまった費用が必要になります。テレビCMの相場が数百万〜数千万円といわれているので、ターゲットをしっかり捉えられれば、費用対効果が高い宣伝手法であるといえるでしょう。
別途相談とされている場合が多く、実態は明言できません。
明確な数字を載せていた会社では、100万円前後で10万再生前後を見込める事例が多いとのことです。1再生あたりおよそ10円となります。
チャンネル登録者数で見積もり交渉する場合と、動画の再生数で交渉する場合で値段も狙いも変わるでしょう。一般的な相場としては、チャンネル登録者数×1.5円で交渉することが多いそうです。
しかし、宣伝する商品によっては、再生数×CTR×CVRで測定することが重要な場合もあります。その場合、動画の再生回数をもとに依頼することが多く、直近30日間の平均再生回数×2~10円で交渉するケースが一般的なようです。動画説明欄のアドセンスリンクのクリック数を成果報酬とする分野もあります。
案件依頼をしたいと考えていても、企業としてYouTuberに直接連絡し、契約することが難しいケースも少なくありません。YouTuberへの案件依頼を代行してくれるキャスティング会社を活用するとよいでしょう。おすすめのYouTuberキャスティング会社を、5社ご紹介します。
MCastingは、弊社(株式会社AtoOne)が提供しているYouTuber・TikTokerとのマッチングプラットフォームです。MCastingでは、YouTubeのチャンネル登録者数に応じて変動する従来の料金形態ではなく、月額定額でインフルエンサーに依頼し放題のサブスクリプション課金制を採用しています。
初期費用無料で登録でき、登録後はデータベースからインフルエンサーを直接検索し、やりとりできます。インフルエンサーごとの視聴層やエンゲージメントもいつでも確認できることも特徴です。
じっくりとデータを見ながら、依頼するインフルエンサーを検討したい方に適したサービスです。YouTuberへの案件依頼を検討している方は、お気軽にWebサイトよりお問い合わせください。
株式会社BitStarは、複数のSNSを活用したインフルエンサーマーケティングを支援している会社です。同社では、コンテンツの企画立案からインフルエンサーのキャスティング、効果検証までワンストップでサポートしています。
専任されたプランナーが独自のデータベースを使い、商品・サービスに最適なインフルエンサーを選定するため、選定したインフルエンサーとの契約締結率が高いです。プロのプランナーが打ち合わせを行うため、仕上がる動画のクオリティが高いことでも有名です。
実績も豊富なため、ジャンル問わずさまざまな企業におすすめできるキャスティング会社といえます。
株式会社エビリーは、国内最大級のYouTubeデータベース「kamuitracker」を有する動画制作会社です。kamuitrackerは、チャンネル分析のために登録しているYouTuberのデータを活用することで、企業とYouTuberの最適なマッチングを実現します。
これまでに蓄積されたデータと自社チャンネルのデータを合わせて、詳細なデータ分析が可能なため、マッチングだけでなく動画投稿後の効果検証もサポートされています。データに基づいたYouTuberへの案件依頼の実施と検証を行いたい企業に適しているでしょう。
GROVE株式会社は、YouTube・TikTok・Instagram・Twitterなど、複数SNSで活躍しているインフルエンサーを抱えるキャスティング会社です。70人以上の専属インフルエンサーを抱え、ほかのインフルエンサーも含めると1,700人以上のインフルエンサーへの案件依頼実績があります。
案件に合わせて適切なインフルエンサーをキャスティングするだけでなく、企画から制作、分析までワンストップで依頼できます。多方面で活躍しているインフルエンサーを活用したYouTubeマーケティングを検討している方に適した会社の一つです。
株式会社エイスリーは、インフルエンサーだけでなくアスリートや文化人など、幅広いジャンルのタレントを手配できる総合キャスティング事業を行っています。同社が提供しているキャスティング事業「ヒーローキャスティング」では、それぞれタレントの領域ごとに専門チームがキャスティングを行うことで、スピーディーな進行管理を実現しています。
複数の案件を定期的に手配することでタレント事務所との関係を構築、クライアントへのキャスティング費用を抑えることに成功しました。無料相談にも対応しているため、幅広いジャンルのキャスティングを検討している方は、一度問い合わせてはいかがでしょうか。
最近では、多くの企業がYouTuberへの案件依頼を日常的に行っています。YouTuberを活用した案件依頼の好事例を3つご紹介します。
あにまるずは、犬や猫、カワウソやミニブタなどのさまざまな動物を飼育する日常を撮影した動画を投稿している、動物系YouTubeチャンネルです。上記の動画では、株式会社トレッタキャッツから提供された、見守りカメラ付きの猫用トイレを紹介しています。
初期費用・月額費用が必要なため購入に慎重になるユーザーに対して、実際に使用しているシーンを見せ、組み立て方や使い方をわかりやすく説明しています。
インフルエンサーが使用感を伝えることで、購入の後押しになるでしょう。実際の使用感が購入動機として必要な商品は案件動画と相性がよく、動物系YouTubeチャンネル以外でも多く活用されています。
兎田ぺこらは、ホロライブに所属する、ゲーム配信を主に行っているVTuberです。Pekora Ch.は、ホロライブのなかでも特に人気のチャンネルの一つで、投稿動画はどれもが10万回再生を超えています。VTuberでありながら、高い影響力をもつインフルエンサーとしても注目されているのです。
上記の動画では、兎田ぺこらさんが案件動画としてスクウェア・エニックス本社で新作ゲームをプレイしています。兎田ぺこらさん自身が幅広いユーザー層をもつゲームをプレイするため、この案件動画はゲームに興味があるものの、ふだんスクウェア・エニックスのゲームをプレイしないユーザーにリーチする狙いがあったと考えられます。
案件動画以降も兎田ぺこらさんがこのゲームの話題を出すことで、継続的に広告効果が期待できるでしょう。非常に高い効果を発揮した案件動画の事例といえます。
ほしのこCHは、株式会社エビリーが2019年に調査・発表した「2018年YouTuberタイアップ動画起用社数ランキング」で第一位になったこともある、数多くの企業が案件動画を依頼している人気のYouTubeチャンネルです。ほしのこCHには、1児の母であるほしのこさんがこどもと過ごす日常や、美容に関する情報などが投稿されています。
ほしのこさん自身が1児の母ながら美容への意識が高く、同世代の母親や若い女性から注目されているインフルエンサーです。案件動画も視聴者層にあった美容やファッションに関するものが多く、数多くの案件動画を投稿しているにも関わらず、どれもが数万~十万回再生されていることも特徴でしょう。
YouTuberへ案件依頼する方法と依頼するメリット、案件依頼にかかる費用などをご説明しました。YouTuberへの案件依頼は、タレントへの案件依頼と同じく、そのYouTuberのファン層を考える必要があります。タレントへの案件依頼と異なる点は、よりファン層、つまりターゲットに身近な存在だと思われていることでしょう。
依頼するのは難しいのではと思うかもしれませんが、特に構える必要はありません。YouTuberへの案件依頼のメリットは、YouTubeだけでなく、ほかメディアやSNSへの拡散も見込めることです。
本記事が「YouTuberを通して自社の商品・サービスを宣伝したい」と考えている方のお役に立てたなら幸いです。
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