【2024年最新】社内研修に動画を取り入れて効率化を図ろう！導入のメリットや動画制作のコツ、実例をご紹介！

社内研修に動画を取り入れるメリット

社内研修に動画を取り入れると、研修する側にも受講する側にもメリットがあります。まずは、それぞれのメリットについて解説します。

研修する側のメリット

研修する側のメリットは、以下の5つです。

• 研修の内容やクオリティを均一にできる
• 文章よりも説明しやすい
• 研修のスケジュール調整がいらない
• コストを抑えられる
• 内容に変化がなければ何年も使用できる

それぞれについて解説します。

研修の内容やクオリティを均一にできる

まず1つ目のメリットとして、社員研修に動画を活用することにより、研修の内容やクオリティを均一にすることが可能です。

一般的な研修では、担当する講師や研修の参加者、研修を行っている環境によって、どうしても内容やクオリティに微妙な変化が生じてしまいます。結果的に、受講者の理解度にばらつきが出る可能性があるのです。研修に動画を活用する場合、上記のような変化がなく、全く同じ内容やクオリティのものを視聴できるため、すべての社員に均一な研修を行えます。

文章よりも説明しやすい

文章や画像での説明が難しいことも、動画ならわかりやすく伝えることが可能です。実際の動きやシチュエーションは、マニュアルや書類だけで説明するより動画で見せたほうが理解を促しやすく、説明も簡単でしょう。

研修のスケジュール調整がいらない

通常、研修を行う際には講師の予定を確認したり、会場を確保したりする必要があります。さらに受講者の予定も加味するため、スケジュール調整が煩雑です。

社内研修に動画を取り入れれば、好きなタイミングで研修を受けられるので、スケジュール調整がいらなくなります。

コストを抑えられる

動画による研修は、コスト削減にも効果的です。社内研修をするとなると、講師への講演料や交通費、会場の費用などが必要になります。また、講師や会場、受講者のブッキングや、研修の進行など、担当者がやらなければならない作業も多く、金銭的なコストだけでなく時間的なコストもかかってくるのです。

動画を研修に利用する場合、制作時にある程度の費用が必要になりますが、一度動画を制作してしまえば講師に支払う諸費用や担当者の作業がなくなるため、結果的にコスト削減に繋がります。

内容に変化がなければ何年も使用できる

研修動画は、内容に変化がなければ何年も使用することが可能です。

基本的に、ビジネスマナーなどの社会人の基礎にあたる研修などは大きな改変が少ないので、一度研修動画を制作してしまえば、以後長期間にわたり使用することができます。動画制作に多額の費用がかかったとしても、制作された動画は数年単位で使用することになるため、長期的に見るとコスト面で有利です。

受講する側のメリット

受講する側のメリットについてもご紹介します。

受講する側のメリットは、以下の2つです。

• 場所や時間を選ばず受講できる
• 文章よりも理解しやすい

それぞれについて解説します。

場所や時間を選ばず受講できる

社内研修に動画を取り入れれば、場所や時間を選ばず受講することが可能です。自宅や社内でパソコンを用いて受講してもよいですし、移動時間にスマートフォンで確認もできます。

また、好きなタイミングで受講できるのもメリットの一つです。直接講師が会場で研修する場合だと、繁忙期に受講せざるを得ないこともあります。動画での社内研修なら、比較的業務に余裕があるタイミングを選べるので、自分自身はもちろん、周囲の人への負担も減らせるでしょう。

文章よりも理解しやすい

動画は、マニュアルや書類だけの研修よりも、理解しやすいメリットがあります。

文章や画像のマニュアルでは、具体的な場面を想像できなかったり、理解が難しかったりします。動画を見れば、深く考えずとも内容を理解できるため、知識の定着が早くなるでしょう。

社内研修に動画を取り入れるデメリット

社内研修への動画導入は、メリットばかりではありません。以下のデメリットもあります。ここからは、研修する側・受講する側両方のデメリットについて解説します。

研修する側のデメリット

研修する側のデメリットは、主に以下の3つです。

• 講義が一方的になる
• 受講の進捗度合いにムラが出る
• 受講管理が煩雑になる

それぞれについて解説します。

講義が一方的になる

社内研修を動画で行うと、受講者とのコミュニケーションを図れないため、講義が一方的になりやすいです。

受講者の様子を見ながら伝え方を工夫したり、声をかけられないため、講義中にどの程度理解できたか確認しにくい点は、デメリットといえるでしょう。

受講の進捗度合いにムラが出る

好きなタイミングで動画研修を受講できるのは、デメリットでもあります。なぜなら、受講を後回しにする人もいるからです。

計画的に受講を進める人がいる一方で、ほとんど受講しない人もいるでしょう。部署によって繁忙期が異なるため、全員の足並みをそろえるのは難しいですが、できるだけ進捗度合いが同じくらいになるよう呼びかけ・管理を行う必要があります。

受講管理が煩雑になる

社内研修を動画で行う場合、受講者ごとに進捗管理を行わなければなりません。何が受講済みで何が未完了なのか、いつまでにどこまで進めておくべきなのかを管理し、リマインドしたり完了報告を受けたりする必要があります。

受講者の数が多いほど管理が煩雑になる点はデメリットといえます。

受講する側のデメリット

受講する側のデメリットは、以下の4つです。

• 集中力が持続しにくい
• 通信環境を整備する必要がある
• 疑問点をすぐに解消できない
• 受講者同士でコミュニケーションを図れない

それぞれ解説します。

集中力が持続しにくい

動画研修は、いつでもどこでも好きなタイミングで受講できます。なかには自宅で受講する人もいるでしょう。その場合、周囲に誘惑が多かったり、リラックスしすぎて集中力が途切れたりする可能性があります。

動画は、集中して視聴しないと知識が入りにくいです。ダラダラと試聴して「学んだつもり」になる場合があります。集中できる環境を整えて受講する必要があるでしょう。

通信環境を整備する必要がある

動画研修は、通信環境が整っていないと受講できません。動画の視聴・ダウンロードには、通信量が発生します。Wi-Fiがなかったり、毎月の通信量に制限があったりすると、動画視聴を進められず、受講が遅れてしまいます。

会社から貸与されたデバイスならよいですが、個人保有のスマートフォンやタブレットで視聴する場合は利用料が大きな負担になるでしょう。

疑問点をすぐに解消できない

社内研修を動画で行うと、疑問点をその場で解消できません。気になる点はメモしておき、後日社内で誰かに質問する必要があります。

時間が経つと、聞きたかったことを忘れてしまったり、受講に対するモチベーションが下がったりする可能性があるため、質疑応答を素早く行える工夫が必要です。

受講者同士でコミュニケーションを図れない

社内研修を研修会場で行う場合、受講者同士で自己紹介したり、グループワークを行ったりと、コミュニケーションを図る機会があります。

動画研修は受講同士で交流する機会はほとんどないため、チームワークを高めることは難しいといえるでしょう。

社内研修動画に向いている内容・向いていない内容とは

すべての社内研修を動画にすると、研修効果が得られない場合があります。社内研修に適したもののみ動画にするのがおすすめです。ここからは、社内研修動画に向いている内容と向いていない内容について解説します。

社内研修動画に向いている内容

社内研修動画に向いている内容は、以下の3つです。

• ビジネスマナーなどの新人教育
• マニュアルの説明
• セミナー

それぞれについて解説します。

ビジネスマナーなどの新人教育

ビジネスマナーをはじめとした社会人の基本や、会社ごとの企業理念などを説明する研修は、動画に向いています。このような研修内容は、基本的に細かい改変が行われることが少ないので、一度動画を制作してしまえば、長期間使用することが可能です。

加えて、動画ではシチュエーションごとの立ち振る舞いや業務におけるNG行動などを視覚的に伝えることができるため、より直感的に内容を理解することができます。特にビジネスマナーについては一朝一夕で身に付くものではないので、繰り返し見直せるのも大きなメリットです。

マニュアルの説明

業務マニュアルの説明にも、動画による研修が向いています。例えば、店舗での業務マニュアルは写真や文章よりも動画のほうが、実際の動きがわかりやすいので、効率的に理解することが可能です。

また、パソコン上で使用するツールの使用方法についても、実際にツールを操作している場面を動画にすることで表現しづらい部分まで伝えることができ、スムーズな習得ができます。

セミナー

セミナーを撮影し、不要な部分をカットするなどの簡単な編集のみでよいため、少ないコストで制作することが可能です。加えて、セミナーへの参加のために受講者の業務の時間を調整することなく、受講者が遠方の場合は交通費を抑えることもできるので、効率的な研修をすることができます。

上記のような内容の研修については、動画を取り入れることで効率化、低コスト化を期待することが可能です。

しかし、先に述べたように、研修の内容によっては動画には不向きなものも存在します。

社内研修動画に向いていない内容

社内研修動画に向いていない内容は、以下の2つです。

• 専門的・技術的な内容
• 商品やサービスの理解度を高める内容

詳しく見ていきましょう。

専門的・技術的な内容

商品の研究や開発に関わる学術的な理論や専門的な技術などをレクチャーするような研修には動画は向きません。このような内容の研修の場合、方法論やマインドセットとは違い、定義や概念を画一化することが困難です。

質問する機会も多くなりがちな内容なので、動画で研修するよりは、OJTによる研修や勉強会のような方式をとるほうが効果的でしょう。

商品やサービスの理解度を高める内容

企業で扱う商品やサービスの理解度を高めるための研修においても、動画による研修は向いていません。商品やサービスは、スペックのマイナーチェンジやアップデートなどによって仕様や機能などが変化することが多いです。

商品やサービスの理解度を高めるための研修に動画を導入しようとすると、仕様や機能などが変化するたびに動画を作り直す必要があるため、動画制作のコストがかかってしまいます。よって、商品やサービスの理解度を高める研修においても、専門的・技術的な内容と同様に、OJTや勉強会のほうが効果的です。

上記のような内容は社内研修動画には向かない傾向にはありますが、基礎的な内容であったり、更新がないベース機能の部分については検収動画として制作する手もあります。社内研修動画として活用する部分と、OJTを行い理解を深める部分の使い分けを行ってみるのもいいのではないでしょうか。

社内研修用の動画を制作する流れ

社内研修用の動画を制作する流れを解説します。

研修カリキュラムを設計する

まずは、研修カリキュラムを設計しましょう。動画にしたいコンテンツを洗い出し、まとめます。できるだけ内容を具体的にすることが大切です。

洗い出したら研修テーマごとにグループ分けを行います。

研修動画の形式を決定する

研修の内容ごとに動画の形式を決定します。

研修動画の形式は、以下の3つです。

• マニュアル形式
• セミナー形式
• ドキュメンタリー形式

それぞれの特徴について解説します。

マニュアル形式

業務手順や商品・サービスの概要などを説明します。従来の文章マニュアルを動画にするイメージです。文章だと、細かい部分まで読み込まなければ理解が難しかったり、読むのに時間がかかったりするのが難点でした。動画にすると時間を短縮できるだけでなく、理解もしやすくなります。

セミナー形式

講義動画を撮影・編集したものです。マナー研修や新人研修など、講師を立てて研修するタイプの動画に適しています。

ドキュメンタリー形式

会社の雰囲気を伝えるのに適した形式です。企業理念を伝えるときに使われます。

研修動画の台本・資料を作る

研修動画の台本や資料を作成します。動画の再生時間も予測しながら作成してください。資料は動画内で使うものと、必要があれば補足資料も準備します。

動画のBGMやナレーションについても、この段階で決定しておきましょう。

動画を撮影する

準備が整ったら、動画の撮影を行います。

手ブレを防止するため、三脚を使うのがおすすめです。撮影後は録画できているか必ず確認してください。

動画を編集する

撮影した動画を編集します。

BGMやナレーション、テロップや資料の挿入など、受講者が見やすいよう工夫しましょう。

社内研修用の動画を制作する際のコツ！

社内研修用の動画は、ただ制作するだけでは思うような効果が得られないことがあります。動画制作のコツを押さえることが大切です。

特に意識したいのは、以下の4つです。

• 研修の目的、ゴールを設定する
• 内容を細かく分割する
• テーマごとに動画形式を統一する
• 初心者目線に立って制作する

ここからは、社内研修用の動画を制作する際のコツをご紹介します。

研修の目的、ゴールを設定する

社内研修用動画を制作する際には、研修の目的とゴールを設定しておきましょう。研修の目的によって制作する動画の方向性が異なるからです。

業務手順の統一化や効率化を目的とするなら、具体的な手順や細かい注意点を盛り込んだマニュアル動画を作る必要があります。目的やゴールが明確でないと方向性が定まらなくなるため、必ず設定してください。

内容を細かく分割する

研修動画は、内容を細かく分割したものを作りましょう。1本の動画が長すぎると途中で飽きてしまい、見るのをやめてしまう可能性があります。また、あとから見直したいときに確認したい場所を探せず、時間がかかってしまう場合もあるでしょう。

１つの動画に1テーマだけ収録すると決めて、短いものを複数準備するのがおすすめです。動画が長くなってしまう場合は、チャプターを細かくつけて見返しやすいように工夫しましょう。

形式を統一化させる

研修動画では、テーマごとに形式を統一化させることも重要です。

例えば、ビジネスマナー研修の動画の中で、ストーリー仕立ての部分とセミナー形式の部分があったりすると、視覚的に煩雑になり、頭に入ってきません。研修動画では、テーマごとに動画内の形式を統一し、受講者を混乱させないようにしましょう。

初心者目線に立って制作する

研修動画は、ベテランだけでなく新人も試聴します。基礎的な部分が省かれてしまうと、新人は内容を理解できず困るため、動画は初心者目線に立って制作しましょう。

動画制作時には複数の担当で内容を考え「まったく知識のない人でも理解できるか」を意識しながら進めてください。

自社で社内研修動画の制作ができないときは

動画制作は準備や撮影、編集と手順が多く、自社でリソースが足りない場合もあるでしょう。自作が難しい場合は、動画制作会社に依頼するのも一つの手です。自社制作よりもクオリティが高い動画を制作できます。また、効果的な伝え方も相談に乗ってくれるので、受講者が理解しやすい動画を制作できる点もメリットといえるでしょう。

動画制作会社に依頼する場合は、制作費用がかかります。制作会社や動画形式、本数によって料金は変動しますが、一般的な相場は以下のとおりです。

• マニュアル形式：5〜50万円
• セミナー形式……5〜20万円
• ドキュメンタリー形式……50〜200万円

具体的な価格は動画制作会社に問い合わせ、見積もりをとってみましょう。

社内研修動画を制作する時におすすめの制作会社

社内研修動画について理解できたところで、おすすめの動画制作会社を紹介します。それぞれ見ていきましょう。

低価格で高品質な動画制作が可能【Mチーム（M TEAM）】

「Mチーム（M TEAM）」は、当社（株式会社AtoOne）が運営している動画制作サービスです。クライアント様の動画の目的をヒアリングさせていただき、常に高いコストパフォーマンスで高品質な動画を提供いたします。社内研修動画の量産や、スケジュールなどにも柔軟に対応させていただきます。

修正から改善までスピーディーかつ柔軟に対応し、PDCAサイクルを回して、よりよい動画を制作したい企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

利用しやすい金額設定が魅力【株式会社シグメイト】

「株式会社シグメイト」は、利用しやすい金額設定が魅力の制作会社です。

20万円から動画制作を行っており、比較的利用しやすい金額になっています。実績としても、一般的な会社をはじめ、学校法人や協同組合など、さまざまな組織の研修動画を制作しているのがポイントです。研修に動画を取り入れたいが、費用を抑えたいという場合におすすめな制作会社です。

長年の経験と積み上げてきた実績が特徴【株式会社エルモ】

「株式会社エルモ」は、1989年から40年に亘り動画制作を行っている制作会社です。

年間100件以上の動画制作を行っており、長年の経験に基づいた洗練された制作フローにより、ワンストップで高クオリティな研修動画を作成してくれます。実績が豊富な制作会社の方が安心できるという場合におすすめです。

社内研修動画の実例

最後に、社内研修動画の実例を紹介いたします。それぞれ見ていきましょう。

WWイベント業務研修動画【ワンベル・ウッズ】

イベント会社である「ワンベル・ウッズ」の業務研修動画です。シチュエーション型の研修動画となっており、具体的な業務内容やNG例などを紹介しています。

教育現場におけるコーティングコミュニケーション【シナジープラス株式会社】

https://www.youtube.com/watch?v=3k9WlAYGkuA

コミュニケーション方法について解説している講義動画です。視聴者の見やすさ・わかりやすさを意識し編集されているので、参考にするとよいでしょう。

接客セミナー接客講演動画【鈴木比砂江 接客研修講師】

講師を招いたセミナーを動画にしたものです。セミナーは動画編集に工数がかからず、開催時にカメラを入れておくことで、手軽に制作することができます。例のようなセミナーを動画にしておくと、研修でも活用できるので便利です。

介護職員初任者研修講座　実技編【ニチイ学館】

ベッドメイキングの手順をマニュアル化した動画です。作業風景を再現しながらベッドメイキングの整え方を解説しています。手順が見やすいよう拡大したり、テロップを挿入したりして理解しやすいよう工夫されています。

コンプライアンス動画【株式会社ダイニングイノベーション】

現金管理の重要性を説くコンプライアンス動画です。実際に起こり得る状況をドラマ化し、興味のひく内容になっています。

まとめ

今回は、社内研修に動画を使用するメリットやデメリット、制作時のコツについてお話ししてきました。動画を社内研修に取り入れれば、初期費用こそかかりますが、毎年のようにかかっていた人件費や担当者の負担軽減と長期的なコスト削減ができます。また、視覚から直感的に内容を把握することができる分、学習効果も高く、時間や場所を選ばないため、フレキシブルな研修が可能になるでしょう。

ただし、研修する側・受講者する側で、コミュニケーションが取れなかったり、受講者管理が煩雑になったりとデメリットもあります。受講者によって進捗状況にムラが出る場合もあるでしょう。デメリットを理解したうえで導入方法を工夫することが大切です。この記事を参考に、自社の研修内容が動画に向いていると思った方は、予算と相談しつつ、順次導入を検討してみましょう。

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