企業系YouTubeの成功事例と活用のポイント【国内・海外別】

企業がYouTubeを活用するメリットとは

YouTubeは誰でも簡単に動画配信ができるため、企業にとっても利用価値の高いサービスです。

既に世界中の多くのユーザーが利用しているサービスでもあるため、露出が期待できる点や、アナリティクスが使いやすくWeb広告にとって重要な効果測定が容易な点など、YouTubeの企業運用には多くのメリットがあります。

しかし、多くのメリットがある反面、自社の商品・サービスに興味があり能動的に動画を視聴しているユーザー以外にも動画が視聴される可能性がある点は注意が必要です。配信する動画の内容によっては企業のイメージを損なう可能性があることは常に意識しておきましょう。

情報量の多い広告をわかりやすく伝えられる

YouTubeは動画を誰でも簡単に不特定多数の人に配信することができるサービスです。

もともと、動画というメディア自体が一連の流れを説明することに向いているため、体験や感想を含めてユーザーに訴求したい商品・サービスは非常に相性が良いと言われています。動画メディアは、Webサイトやオフライン広告のような文章とイラストのみで伝える媒体と比べて、圧倒的に多くの情報をユーザーにわかりやすく伝えることができます。

YouTubeの運用は、この動画メディアの特性を活かすことで多くの情報をユーザーに伝えやすいという点がメリットの1つです。

幅広い層へアプローチが可能

YouTubeは多くの人が利用する動画配信サービスです。今や必要な情報をWebサイトではなくYouTube上で検索する人が一定数いるなど、YouTube自体がGoogle検索の役目を果たしつつあります。

『〇〇のやり方（使い方）』『〇〇の選び方』など商品・サービスの使用感を調べたい場合、実際の使い方を動画で解説できる分、Webサイトで調べるよりもYouTubeで検索する方がユーザーにとってわかりやすい情報に出会う確率は高くなります。

また、YouTubeにはユーザーが視聴している動画に近いジャンルの動画を『関連動画』として表示する機能があるため、自社の商品・サービスを検索した人以外の流入も期待できます。このように、能動的・受動的両方の面で多くの人の目に触れる可能性があるYouTube動画は自社のブランディングや認知度向上に最適なメディアと言えます。

運用コストが低い

繰り返しになりますが、YouTubeは誰でも簡単に動画配信ができるサービスです。そのため、YouTubeへ広告出稿をする場合を除き、基本的には無料でチャンネル運営や動画配信することが可能です。

また、一般的な広告サービスと違う点として、アナリティクスと呼ばれるチャンネルの効果測定が確認できる機能が無料で使える点も魅力の1つです。

YouTubeの運営自体が無料でできるとはいえ、企業としてYouTubeを運用する場合、チャンネル運営に関わる人員の人件費は考慮する必要があります。そのため、自社のYouTubeチャンネルがどの程度の人に認知され、どのような効果を生んでいるのかは常に意識する必要があります。

詳細な効果測定が可能

YouTubeはチャンネル設立と同時にアナリティクスという機能が使用可能になります。アナリティクスでは、どういったユーザーが、どの曜日、どの時間帯に、どういった流入経路で、チャンネルの動画を視聴しているかを把握できます。

また、動画毎の平均視聴時間や離脱率・離脱ポイントも確認できるため、興味を持って動画視聴を始めたユーザーが動画のどの地点で興味を失ったかまでを把握することが可能です。YouTubeチャンネルに対するユーザーのリアクションは、企業のブランディングにとって非常に重要な情報となります。

拡散力の高さ

YouTubeは多くのユーザーが日常的に使用しているサービスで、誰でも簡単に視聴ができるため、その他のSNSで拡散されやすい点もメリットの1つです。

思わぬ理由で、企業のYouTube動画がTwitterやFacebookなどで拡散されて人気になる、ということも事例として少なくありません。ただし、その他のSNSを利用した拡散を期待する場合、比較的動画時間を短くするなどの工夫も必要となります。

企業がYouTubeを活用する際の3つのポイント

多くのメリットがあるYouTubeチャンネルの企業運用ですが、どのような企業でも簡単に高い広告効果が期待できるというわけではありません。

YouTubeチャンネルの運用には無料サービスならではの落とし穴があるため、一定の注意が必要でもあります。

方向性

企業がYouTubeを活用する際に重要なポイントの1つめが、誰に何を伝えるか、『方向性』を決めることです。

YouTubeで配信する動画のジャンルは基本的には自由ですが、企業として配信する動画によってそのジャンルや内容といった方向性がブレてしまうと、せっかくファンになりチャンネル登録してくれたユーザーも離れてしまいます。基本的には動画を視聴することでユーザーの悩みを解決する内容になることがほとんどだと思いますので、どういった属性のユーザーに向けて発信しているのか、トンマナの統一には注意しましょう。

目標設定をする

無料で運営ができるYouTubeチャンネルですが、無料であるが故にいたずらに効果の少ない運用を続けてしまうということも少なくありません。前述のように、チャンネル運営には一定の人件費は必要になりますので、効果測定と結果に対するアクション・PDCAを回す意識を持つことも重要です。

まずはチャンネル運営にあたって、YouTubeチャンネルを運用することで期待している効果と、その効果を得るために必要な具体的な数値目標を決めておきましょう。YouTubeチャンネルはアナリティクスを利用することで詳細なデータが簡単に収集できます。

企業の認知度向上が目的であれば、インプレッション数（表示回数）や再生回数、商品・サービスの宣伝が目的であれば、クリック率やコンバージョン率、再生時間や離脱率といった数値を指標にするなど、チャンネルを運用する前に目的に合わせた具体的な目標を決めておきましょう。

SEO対策を行う

YouTubeはGoogleが運営している動画配信サービスです。YouTubeでの検索優位性は、Google検索と同じGoogleアナリティクスで管理されていると言われています。そのため、費用対効果を高めるためにはWEBサイトの運用と同じくSEO対策を行う必要があります。

YouTubeに配信されている動画はGoogleアナリティクスによってユーザーに対して有益かどうかが判断され、より有益な情報を配信していると判断された動画ほど検索上位に表示されやすくなります。

動画内の会話などの音声やテキストなどは、90%を超える割合でGoogleに認識され、Googleアナリティクスでは、最初から最後まで動画の内容・伝えたいことが一貫しているかどうか、段落毎にわかりやすい内容になっているか、などが重要視されていると言われています。その他のSEO対策には、WEBサイト同様タイトルの32文字以内にキーワードを入れることや、タグ付けを行うこと、サムネイル画像から内容が伝わるようにする、など様々な要素があります。

また、Googleアナリティクスの判断基準が更新される度に、このSEO対策も大きく内容が変わるため、チャンネル運用を続けるのであれば、常にGoogleアナリティクスの判断基準には注意を払い続ける必要があります。

企業系YouTubeチャンネルの成功事例

今や多くの企業がYouTubeの運用に注目しています。

これは、数多くの企業がYouTubeチャンネルの運用を通して利益を得た成功事例が存在するからだと考えられます。今回は、企業の成功事例を国内・海外に分けて紹介していきます。

【国内】『株式会社div』

株式会社divは、ビジネス系YouTuberであるマコなり社長が代表を務めるプログラミングスクールの運営企業です。会社名こそ一般的ではないかもしれませんが、マコなり社長の名前は多くのビジネスパーソンに認知されています。

チャンネルの内容は、ビジネスパーソンに向けてマコなり社長の体験談を発信する動画がほとんどですが、その内容が多くのビジネスパーソンの心を掴み、今ではチャンネル登録者数92万人の人気チャンネルです。MarketingNativeのインタビューでは、マコなり社長自身がYouTubeチャンネルの運用に対して『月間数千万円単位の送客貢献』と『採用への月間数百万円単位の貢献』がある、と述べています。

【海外】『GoPro』

GoProは、アメリカ合衆国の企業であるGoPro,Inc.が製造・販売するウェアラブルカメラの総称です。今ではプロ・アマ問わず、多くのユーザーに利用されている屋外用小型カメラの代表格ですが、そのプロモーションにはYouTubeが積極的に活用されています。

GoProはチャンネル登録者数1,000万人以上の大人気チャンネルですが、GoProのYouTubeチャンネル運用の目的は一般的な商品紹介や販売促進とは一線を画しています。GoProでは自社のカメラで撮影した様々な動画を配信していますが、その目的は『誰でも簡単に発信者になれる』という生活提案を広く行うことにあると言われています。その目的はYouTubeチャンネル設立後すぐに達成され、今では多くの人が旅行やレジャーにGoProを持参し、撮影した映像をYouTubeで配信する発信者になりました。

また、GoProのマーケティング担当者Lee Toparは、YouTubeマーケティング成功事例『YouTube Success Stories』で「YouTubeでの再生数が増えるにつれ、GoProの注文数もどんどん増えていくのを実感した」と述べるなど、自社のマーケティングとしてYouTubeチャンネルの運用が効果的であったことを示しています。

まとめ

テレビCMや折り込みチラシなど従来の広告宣伝に比べて、YouTubeチャンネルの運用は他の広告手法にはないメリットが多く、活用できれば企業にとって大きな利益を生み出す可能性を秘めていることがわかりました。

しかし、無料で運用できるからこその落とし穴もあります。YouTubeチャンネルの運用を通して利益を上げた企業でも、その目的は様々ですが、成功事例を把握して取り入れられる部分を学ぶことが重要です。今後、YouTubeチャンネルに参入する企業が増えることが予想されますので、チャンネルの開設を悩んでいる企業がいれば、チャンネル運用で目指すべき結果と、それによる未来をしっかり見据えて運用することをお勧めします。ユーザー・企業双方にとって有益な企業系YouTubeチャンネルを増やしていきましょう。